日経平均900円安の大幅反落、中東危機でリスクオフ加速

2026年3月2日月曜日の東京株式市場で、日経平均株価は前週末比約900円安の57,500円台まで急落し、取引時間中に一時2%超の下落を記録した。米国とイスラエルによるイラン攻撃が週末に激化し、最高指導者ハメネイ師の死亡が確認されたことで、世界的にリスク回避姿勢が強まった。東証株価指数（TOPIX）も約1.2〜1.3%下落した。

銀行、電機、自動車などの主力セクターが幅広く売られた一方、石油・鉱業・金属関連銘柄は原油・金価格の急騰を追い風に逆行高となった。日経平均は2月に10.4%上昇するなど好調だったが、中東情勢の急激な悪化がアジア市場全体に波及し、香港ハンセン指数も1.6%安、シンガポールSTI指数も1.8%安と軒並み下落した。

市場関係者は、紛争の長期化やホルムズ海峡の事実上封鎖によるエネルギー供給リスクが日本経済に与える影響を注視している。2月の好パフォーマンスからの反動売りも重なり、今後の地政学リスクの推移が短期的な株価の方向性を決定づけるとの見方が広がっている。