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マイクロン、AI需要で第2四半期売上高236億ドル 過去最高を更新・増配も発表

アメリカの半導体大手マイクロン・テクノロジーは2026年3月18日(日本時間19日)、2026年度第2四半期(2025年12月〜2026年2月)の決算を発表した。売上高は238億6000万ドル(約3兆7000億円)で前年同期比で約3倍に達し、AI向けメモリー需要の急拡大が業績を大きく押し上げた。アナリスト予想を上回る好決算で、高帯域幅メモリー(HBM)など次世代製品の旺盛な需要が鮮明となった。
マイクロンはあわせて強気の第3四半期ガイダンスを示し、AI関連インフラへの設備投資計画を大幅に引き上げると発表した。マイクロン株は好決算にもかかわらず、大規模な設備投資拡大がコスト圧力になるとの懸念から決算後の時間外取引で下落した。
SKハイニックスとの競争が激化するHBM分野でマイクロンのシェア拡大が注目されており、データセンター向け需要は今後5年間にわたって高水準で継続するとの見通しを同社経営陣が示した。SK会長が「メモリー不足は2030年頃まで続く」と発言するなど、需給の逼迫が長期化する見方も広がっている。
この記事は報道をもとにMBI経済ニュース編集部が要約したものです。元の記事:Micron Technology(IR)/Reuters/Barron's