中国EV産業、イラン石油危機で内燃機関車から電気自動車へのシフトが世界で加速との見方

アメリカのCNNが3月29日、イラン石油危機によって内燃機関車（ICE）から電気自動車（EV）への世界的な移行が予想を超えるペースで加速しており、中国のEVメーカーにとって絶好のビジネス機会となっているとの見方を報じた。原油価格が1バレル100ドル前後で推移し、ガソリン価格が世界各地で過去最高水準を更新する中、新興市場・欧州・東南アジアを中心にEV需要が急増しているという。BYDを筆頭とする中国の電気自動車メーカーは、価格競争力と生産規模の両面でアメリカや欧州のメーカーを大きく上回っており、この需要シフトから最も恩恵を受ける立場にある。

BYDは3月29日時点でアジア・欧州・中南米・中東の複数市場で過去最高の受注水準に達していると伝えられており、各市場での増産対応が課題となっている。一方で米国がアメリカ製EV優遇政策（インフレ削減法の変更）や中国製品への関税で中国EVの北米参入を制限しているため、中国EVメーカーの主戦場はアメリカ以外の市場に集中している。自動車業界のアナリストたちは、今回の石油危機が永続的な需要変化を引き起こす可能性を指摘しており、「ガソリン価格が1リットル300円を超えれば、多くの消費者がEVへの乗り換えを本格的に検討するようになる」と分析している。

中国EVメーカーにとっての課題は、急増する受注に対する半導体・バッテリー部材の安定調達だ。ただし、今回の中東危機が皮肉にもロシア産レアメタルの制裁緩和（アメリカが一時的に認めた）につながっており、バッテリーに不可欠なニッケル・コバルトの供給安定にプラスに働く側面もある。中国EVメーカーはスマートフォン産業と同様に、グローバルサプライチェーンの分断を逆手に取りながら世界市場での存在感を急速に高めており、今回の石油危機がその流れを一段と加速させると見られている。