日経平均が1346円高・5万7849円の大幅反発　米イラン交渉継続の期待が相場を押し上げ

米国とイランの軍事衝突終結に向けた水面下の交渉が継続しているとの見方が広がり、14日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発した。前引けは前日比1346円25銭（2.38%）高の5万7849円02銭と、前週末13日の566円安から一転して急伸。上げ幅は一時1400円を超え、3月2日以来の高水準を回復した。

前日のニューヨーク市場で主要3指数がそろって1%前後上昇した流れを引き継ぎ、東京市場では海外短期筋を中心とした先物買いが加速。アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループなど値がさ半導体・テック株が軒並み急伸し、キオクシアホールディングスも14.77%高と際立つ上昇率を記録した。東証株価指数（TOPIX）も前引けで1.01%高の3760.65に反発した。

市場関係者からは「中東情勢が完全に不透明な状況からやや霧が晴れてきた。投機的な買いが日本株に集中した面が大きい」との指摘も聞かれ、今後の交渉動向次第でさらなる上昇余地を探る展開となっている。ただ15日以降のASML・台湾積体電路製造（TSMC）の決算発表が新たな波乱要因として意識されており、楽観ムードに水を差す可能性も残る。