アジア太平洋航空会社、ジェット燃料不足で路線削減 IATA価格2倍・5月大型連休前に混乱

アジア太平洋の航空会社各社が、ジェット燃料価格の高騰と供給不足を受けて路線の削減と便数の縮小に踏み切っている。国際航空運送協会（IATA）によると、4月10日までの週のジェット燃料価格はおよそ198ドル（単位当たり）で、対イラン戦争開始前の2倍に達した。ホルムズ海峡を通じた世界の石油供給の20%が断たれたことが主な原因で、燃料備蓄の乏しい国々の航空会社ほど深刻な打撃を受けている。

キャセイパシフィック航空は5月16日から6月30日までの約2%の便を削減すると発表し、ドバイとリヤドへの路線は6月30日まで運休する。フィリピン航空は5路線を停止し、「状況改善まで再開を検討する」とウェブサイトで説明した。ベトナム航空は週あたり23便を運休、ニュージーランド航空は約4%の便と1%の乗客に影響する統合を実施する。パキスタン国際航空は北京、クアラルンプール、中東路線を縮小した。韓国でも5月までの欠航が続くと現地メディアが報じた。

中国ではゴールデンウィーク（5月1日から5日）を控え、中国国際航空、中国東方航空、春秋航空、中国南方航空などが運航計画を見直している。西安・プーケット線、重慶・プーケット線、煙台・バンコク線などは4月から5月いっぱいの全便が運休する。武漢・シドニー線、広州・ダーウィン線は半数の便が取りやめとなった。業界関係者は「現在の減便は失われた供給を一部しか相殺できておらず、紛争が続けばさらなる欠航が必要になる」と警告している。