人型ロボット市場、2035年に2000億ドル予測、投資家が次の革命に賭ける

投資家の間で、人型ロボットが今後10年で産業と家庭を一変させるとの見方が強まっている。モルガン・スタンレーのアナリストであるトドロワ氏は、今日の市場規模は20億から30億ドルと小さいものの、2035年には2000億ドルに拡大すると予測した。複数の海外メディアが報じた。

トドロワ氏のレポートによれば、人型ロボットは「自動化3.0」と位置づけられる。高齢化や都市化、職業選好の変化により「汚い・退屈・危険」な仕事がロボットに適した領域として残されていくという。現時点でも、箱の持ち上げや組み立てラインでの作業など、単純で明確に定義された作業をこなし、人手が不足する役割を埋め始めている。ウェドブッシュ証券のダン・アイブス氏は、人型ロボットが「人工知能革命における最大級の市場機会の一つ」になり得ると述べた。

同氏は、この分野の中核を担う有力企業の多くが依然として未公開であると指摘し、中国が現時点で明確な先頭に立ち、アメリカは追い上げる立場にあると分析した。ソフトバンクグループの孫正義（そんまさよし）会長兼社長も、物理的な人工知能とロボティクスから次の時価総額1兆ドル企業が生まれると述べている。投資家・経営者にとって、人型ロボットは人工知能の次なる投資テーマとして資金配分の判断材料となる。