中国の「ティーポット製油所」がイラン戦争の原油危機を緩和

アルジャジーラは4月3日、中国の中小独立系製油所（通称「ティーポット製油所」）がイラン戦争による世界的な原油供給危機の緩衝材として機能している実態を伝えた。これらの製油所はロシア産や制裁対象のイラン産原油を安価に調達する能力に長け、ホルムズ海峡経由の中東原油が途絶えても代替品の確保ができている。これにより中国の石油輸入は前年同期比で減少が最小限にとどまっており、アジア競合国の日本・韓国・台湾が70%超の落ち込みに苦しむ中、際立った対照をなしている。

ティーポット製油所は山東省を中心に約30社が操業しており、国有の大手精油会社と異なり入札や在庫管理が柔軟で、非主流市場のクルード調達に特化している。ロシア産ウラル原油の割安購入や、イランとの非公式な取引ネットワークを通じた調達が続いており、中国のエネルギー安全保障に大きく貢献している。

一方で欧米諸国からは「ロシアとイランへの抜け穴」との批判が強まっており、追加制裁の対象として注目されている。ただし中国政府は「合法的な商業取引」との立場を崩しておらず、国際的な圧力をいなしている状況だ。