IMFが中東緊張受け世界経済成長を下方修正、春季総会で警告

国際通貨基金（IMF）はワシントンで開催中の世界銀行・国際通貨基金春季総会において、アメリカとイランの緊張激化と和平交渉の決裂を受けて世界経済成長見通しをさらに下方修正する方針であると2026年4月13日に警告した。ホルムズ海峡を巡る封鎖宣言は深刻なエネルギー価格上昇と供給不安を引き起こしており、世界の成長に下押し圧力を加えている。

国際通貨基金はエネルギー価格の高止まりがインフレを再燃させ、先進国・新興国ともに中央銀行の利下げ余地を狭めると警告する。クリスタリナ・ゲオルギエワ専務理事が示してきた「すべての経路が物価上昇と成長鈍化につながる」という見方は今回の和平交渉決裂でさらにリスクが高まったとしている。

今後のシナリオとして最も懸念されるのはアメリカとイランの軍事衝突が再燃し原油供給が長期にわたって途絶するケースで、国際通貨基金はその場合世界経済への打撃が2008年のリーマン・ショック並みになりかねないとの試算も示している。4月14日には正式な世界経済見通し（WEO）の最新版が発表される予定で、具体的な数字に注目が集まっている。