OPEC+、4月から日量20.6万バレル増産決定　中東危機下で供給確保へ

石油輸出国機構と非加盟産油国で構成するOPEC+は3月1日のオンライン会合で、4月から日量20.6万バレルの増産を決定した。サウジアラビアやロシアなど主要8カ国が、2026年1〜3月に一時停止していた段階的増産を再開する。当初の市場予想13.7万バレルを50%上回る規模となった。

ブルームバーグによると、米イスラエルのイラン攻撃による原油価格急騰が増産判断の背景にある。ただし実質的な供給余力はサウジアラビアとUAEに集中しており、両国が直接イランのミサイル攻撃を受けている状況下では増産能力にも限界がある。RBCのヘリマ・クロフト氏は「サウジ以外に意味のある増産が可能な国はほぼない」と指摘した。

次回会合は4月5日に予定されており、情勢次第で増産幅の拡大も検討される見通し。ただしリスター・エナジーの分析では、20.6万バレルの増産はホルムズ海峡封鎖による日量1500万バレルの供給途絶に対してはわずかな補填にとどまるとしている。