中国・習近平主席、中東戦争継続を受け新エネルギーシステム転換の加速を指示

中国の習近平国家主席は4月7日、中東戦争が長期化する中、新エネルギーシステムの開発を一段と加速させるよう指示した。ロイターが報じた。中国はイラン戦争が勃発する以前から、石油や天然ガスへの依存度を低下させるための戦略的エネルギー転換を進めてきたが、ホルムズ海峡の封鎖によって代替エネルギーへの移行を急ぐ必要性がさらに高まっている。今回の指示は、太陽光・風力・原子力を柱とする新エネルギーシステムへの投資と整備を加速させる政策的意志を改めて示したものだ。

ニューヨーク・タイムズは同日の関連報道で「中国はイラン戦争が始まるずっと前からエネルギー危機に備えていた」と指摘し、中国が数年前から戦略的石油備蓄の積み増し、中東以外の産油国との供給協定の締結、および国内の再生可能エネルギー設備の急拡大を進めてきたと伝えた。今回の戦争はその戦略的先見性を結果的に証明する形となっており、他の主要エネルギー輸入国と比較して中国の打撃が相対的に軽微にとどまっていることの一因となっている。

中国はホルムズ海峡を経由して輸送されるエネルギーへの依存度を段階的に引き下げてきた一方、イランとも独自の経済・外交関係を維持してきたことが、中国向けタンカーの航行継続を可能にしてきた側面もある。習近平主席の今回の指示は、中国が危機を逆手にとって再生可能エネルギー大国としての地位確立を加速させようとする意図を示すものとしても注目されている。