IMFが世界成長見通しを3.1%に下方修正　イラン戦争の悪化なら景気後退リスクと警告

国際通貨基金（IMF）は15日、ワシントンで開催中の春季年次総会で2026年世界経済成長見通しを3.1%に下方修正したと発表した。ホルムズ海峡の事実上の封鎖が続く中、エネルギー価格の高騰と供給網の混乱が世界経済の急減速を招いているとして、各国に政策協調を呼びかけた。イラン戦争がさらに悪化した場合には世界的な景気後退（リセッション）に陥るリスクを明示した点で、従来より踏み込んだ内容となった。

国際通貨基金の首席エコノミストは記者会見で、エネルギー安全保障が各国の財政を圧迫していると指摘。とりわけアジアやアフリカの新興国への影響が深刻で、対外支援や融資枠の拡充が急務だとした。アメリカのベッセント財務長官はこの見通しに反論し、「われわれは高い物価水準を迅速に通り抜けるだろう」と述べ、アメリカ経済の底堅さを強調した。

国際通貨基金と世界銀行、国際エネルギー機関（IEA）は今後2週間ごとに電話会議を開き、戦争の経済影響を共同で評価していく方針を確認した。日本とアメリカの景況感が比較的底堅さを保つ一方、原油価格の動向次第で下振れシナリオへの警戒が高まっている。