トランプがイランに15項目の和平案を送付　原油5%超下落・停戦期待が広がる

アメリカのドナルド・トランプ大統領がイランに対して15項目からなる和平案を送付したと複数の報道機関が3月25日に伝えた。内容の詳細は明らかにされていないが、トランプ大統領はホワイトハウスで「アメリカとイランは現在交渉中だ」と述べ、和平への強い意欲を示した。一方でイランはアメリカとの直接交渉の事実を否定しており、両国の立場には依然としてズレがある。

この報道を受けてブレント原油先物は一時100ドルを下回るなど5%超の急落となった。イラン情勢の緩和観測が高まる中で、原油供給が正常化に向かうとの期待感が市場に広がった。アジア・欧州の株式市場も広範に上昇し、韓国や日本の株価指数が特に大幅に反発した。

ただし停戦への道筋は依然として不透明だ。イランはホルムズ海峡周辺での軍事活動を続けており、カーグ島の石油施設への攻撃を受けた被害も甚大だ。アナリストらは「和平交渉が進展する場合は原油価格がさらに下落する可能性がある一方、交渉が決裂すれば再度の急騰もあり得る」として、引き続き警戒を緩めないよう呼びかけている。