日本・イギリスなど約35カ国、ホルムズ海峡再開目指し緊急オンライン会合を開催

日本、イギリスをはじめとする約35カ国が2026年4月2日、ホルムズ海峡の航行再開を目指す緊急のオンライン会合を開催した。イランによる海峡の事実上の封鎖が続く中、中東を経由するエネルギー輸送路の回復に向けた国際的な外交調整が本格化した形だ。会合では各国の対応方針の共有と今後の協調枠組みの検討が行われたとブルームバーグが報じた。

ホルムズ海峡は世界の原油輸送量の約20%が通過する戦略的水路であり、封鎖が続く限り、アジアや欧州のエネルギー安全保障に対する打撃は免れない。日本はホルムズ経由の原油輸入が封鎖前の全体の約9割を占めていたとされ、海峡再開に向けた外交努力の推進役として積極的な役割を担った。会合参加国の多くはアジア・太平洋および欧州の主要エネルギー消費国で構成されており、当事者を含まない「エネルギー安全保障有志連合」としての性格を帯びている。

ただし、海峡再開には実際の停戦合意や米国とイランとの交渉進展が不可欠であり、今回の会合はあくまで外交圧力の一環にとどまる。トランプ大統領が同日の演説でホルムズ問題への具体的な回答を示さなかったことに対し、参加各国からは失望感も出ているとされる。