イラン戦争が日本の日常生活に波及、銭湯の休業から朝食まで影響

中東のイラン戦争が引き起こしたエネルギー危機は、日本経済のあらゆる側面に浸透しつつある。Nikkei Asiaは4月7日、「銭湯から朝食まで」と題した詳細なリポートを公開し、エネルギーコストの急騰が日本の一般市民の日常生活をどのように変えているかを伝えた。燃料費の高騰を受けて営業継続が困難になった銭湯（公衆浴場）が相次いで休業や廃業に追い込まれているほか、食品のサプライチェーンが寸断されたことで朝食の食卓にも変化が及んでいる。

飲食品製造業者にとっては原料調達コストの上昇が直撃している。ナフサを原料とする食品包装材やプラスチック容器の価格が急騰し、食品各社はコスト増の価格転嫁を余儀なくされている。小売店では一部品目の品薄感も生じており、エネルギー危機が消費者物価の押し上げ要因となっている実態が明らかになった。

Nikkei Asiaは「日本のエネルギー輸入依存体質の脆弱性が、今回の危機によって改めて鮮明になった」と指摘する。政府が節電や節約を国民に呼びかけることには高市首相が慎重な姿勢を見せているが、危機が長引くほど家計・企業双方へのダメージは拡大する見通しで、代替調達ルートの確立とエネルギー政策の根本的な見直しが急務となっている。