ジェット燃料アジア・欧州で深刻不足、ホルムズ閉鎖長期化で夏季航空便混乱拡大

ホルムズ海峡封鎖の長期化により、アジアと欧州でジェット燃料供給不足が深刻化し、2026年夏季の航空旅行に大規模混乱が懸念されている。国際エネルギー機関によれば、ペルシャ湾はイラン戦争前まで世界最大のジェット燃料供給源であり、その20%が欧州向け、80%以上がアジア向けに輸出されていた。先週時点でタンカー積み出し量は前年同期比50%減の1,860万バレルまで落ち込んでいる。

複数の航空会社が便数削減を発表している。香港のキャセイパシフィック航空は5月16日から6月30日までの旅客便の約2%、傘下のHK Expressは5月11日から6%を運休する。ドイツのルフトハンザ航空は2026年に追加の17億ユーロ(約20億ドル)の燃料コスト負担を見込み、すでに2万便の短距離便を削減している。オランダKLMは5月に160便、ベトナム航空は国際便18%・国内便26%の削減検討を表明している。

中国・韓国・インドの製油所が代替供給源として注目されているが、これらの製油所自体がペルシャ湾原油に大きく依存している。ConocoPhillipsの最高財務責任者アンドリュー・オブライエン氏は「戦前出荷分の在庫消化が終わりつつあり、6月から7月にかけてエネルギー輸入依存国で深刻な不足が顕在化する可能性がある」と警告した。日本の航空業界も含め、アジア観光・物流のサプライチェーン全体が試練を迎える局面に入っている。