アジア製造業が8月も拡大、人工知能向け需要が中東情勢の逆風を相殺

9月1日に公表された民間調査によると、アジアの製造業は8月も拡大を続けた。中国、日本、韓国のいずれも半導体やコンピューター、人工知能関連製品への需要が堅調で、戦争長期化に伴うコスト上昇の影響を打ち消した。輸出依存度の高い地域にとって当面の見通しを明るくする結果となった。

中国の民間製造業購買担当者景気指数は7月の50.9から8月は51.5へ上昇し、好不況の分かれ目である50を上回った。市場予想の51も超えている。ただし公式統計では製造業全体が改善しつつも依然50割れにとどまっており、回復の裾野は狭い。日本の製造業指数は54.5から54.9へ上昇して4月以来の高水準となり、8カ月連続の拡大を記録した。新規受注の伸びは2018年1月以来の速さである。

韓国は53.1から52.3へ低下したが、9カ月連続で50を上回った。台湾は55.1から54.7、マレーシアは50.7から50.2へそれぞれ小幅に鈍化した一方、フィリピンは51.8から54.9へ大きく改善した。人工知能と半導体の需要循環が地域全体の下支え要因になっている一方、その恩恵は国と業種によって明確に偏っており、供給網の組み替えを検討する企業にとって選別の材料となる。