ソフトバンク株が40%急落、OpenAI投資への懸念広がる

ソフトバンクグループの株価が10月下旬から約40%急落し、時価総額が16兆円（約1020億ドル）以上消失したことが市場の注目を集めている。 BloombergAlphabetのGemini 3.0発表によりOpenAIへの競争圧力が高まったことが主因で、投資家はソフトバンクをOpenAIの代理指標として見なし始めている。

ソフトバンクは先月、保有するエヌビディア株全株（58.3億ドル相当）を売却し、OpenAIへの300億ドル投資の資金に充てた。 Yahoo Finance孫正義CEOはStargateプロジェクト（5000億ドル規模のAIインフラ投資）でトランプ大統領、サム・アルトマンOpenAI CEO、ラリー・エリソン氏と共に発表に立ち、AIへの「オールイン」姿勢を示した。

日経平均への寄与度も大きく、ソフトバンクの下落だけで300ポイント以上の押し下げ要因になった。 Analytics India Magazine専門家からは「AI投資のカナリア」との指摘もあり、AI関連株全体への警鐘と受け止められている。