原油市場、OPEC+オンライン会合を注視 ベネズエラ情勢の影響は限定的か

原油市場は4日、OPEC+（石油輸出国機構プラス）のオンライン会合の結果を注視している。WTI原油先物は1バレル=57ドル台、ブレント原油は60ドル台で推移。2025年は両指標とも年間で約20%下落し、2020年以来最大の下落幅を記録した後の新年相場となっている。

アメリカによるベネズエラ軍事作戦が原油供給に与える影響について、アナリストの見方は限定的との評価が大勢を占める。Kpler社のアナリストは「ベネズエラの輸出量は日量約50万バレルで世界供給の0.5%未満。市場は供給過剰状態にあり、地政学的リスクが唯一の上昇要因」と指摘。ただし、ベネズエラ産の重質高硫黄原油は代替が難しく、精製品価格への影響は残る可能性がある。

OPEC+は11月に合意した増産見送りを1〜3月期も継続する見通し。国際エネルギー機関（IEA）は2026年の供給過剰を日量約380万バレルと予測しており、原油価格の本格的な上昇には需要回復が不可欠な状況だ。アメリカの原油在庫は先週193.4万バレル減少し、需給動向にも注目が集まっている。