東証が一時4200円超の急落、株・円・債券トリプル安──原油急騰と米株安が直撃

3月9日月曜日の東京株式市場で、日経平均株価が一時前営業日比4200円超下落し、5万1000円台へと急落した。イランとイスラエル・アメリカの戦闘激化により原油価格が急騰する中、米国株市場が大幅安で週をまたいだことが引き金となり、開始直後から1000円超の下落でスタートした。終値は前営業日比3880円安の5万1740円台で取引を終え、下落幅は2024年のブラックマンデー以降最大水準となった。

株式市場の急落と同時に、円相場も1ドル158円台後半まで下落、長期金利（10年国債利回り）も急上昇するなど、株・円・債券のいわゆる「トリプル安」の様相となった。東京市場での原油先物も8万円を超え、3年9カ月ぶりの高値水準を付けた。輸送コストや電力コストの上昇が企業収益を圧迫するとの懸念が、幅広いセクターに売りを波及させた。

市場関係者の間では「令和のオイルショック」と呼ぶ声も出始めている。アジア主要市場も軒並み急落し、韓国KOSPIや香港ハンセン指数も3%前後下落した。高市政権が掲げる「17分野の成長戦略」の実現に向けた財政出動が、中東情勢の長期化によって大幅に遅延するリスクが浮上している。