東京株続落・一時1100円超安 ホルムズ封鎖懸念と原油高が日本株を直撃

13日の東京株式市場は続落し、日経平均株価の下げ幅が一時1100円を超えた。イランの新最高指導者によるホルムズ海峡封鎖継続宣言を受け、原油供給不安が一段と高まった。午前終値は前日比666円安の5万3786円となり、連日の大幅安が続いている。

海外投資家が日本株から約4600億円を売り越したことも重なり、売り圧力が強まった。輸送コストや素材価格の上昇を懸念した製造業・消費関連株が幅広く売られ、ナイキなど米消費者向けブランドの日本上場株も軒並み下落。円安が輸入物価を押し上げるとの懸念もリスクオフの心理を増幅させた。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券は「原油が100ドル超を維持するなら日本の企業収益への打撃は避けられない」との見方を示す。日銀の3月利上げ観測も後退しており、マーケットは当面イラン情勢と原油価格の動向を注視する展開が続く見通しだ。