日経平均が681円安・午前終値5万3138円、原油100ドル定着なら5万円割れも視野

週明け3月16日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前場終値は681円安の5万3138円となった。中東情勢の長期化に伴う原油高継続が主因で、エネルギーコスト上昇による企業業績圧迫を警戒した売りが広がった。午前の下げ幅は一時700円を超える場面もあり、投資家心理の悪化が鮮明になっている。

原油先物が1バレル100ドル台に再び乗せたことで、電力・輸送・素材コストの上昇が幅広い業種に波及するとの懸念が強まっている。市場では原油100ドルが定着した場合に日経平均が5万円を割り込む可能性も指摘されており、今週の日米首脳会談・日銀金融政策決定会合・FOMCという三大イベントを前に、波乱含みの展開が続いている。

来週にかけてのイベントカレンダーは過密で、中東情勢の推移次第では相場の急変も想定される。機関投資家はポジション調整を進める一方、個人投資家や海外勢の一部は押し目買いを探る動きも見せており、需給の綱引きが続いている。