日経平均、一時1400円超高で5万5000円を回復　原油高懸念後退と米株上昇が追い風

3月18日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発し、一時1400円超の上昇で5万5000円台を回復した。前週以降に続いた急落からの「底入れ意識」が広がり、買い戻しの動きが加速した。ホルムズ海峡での船舶輸送再開が確認され中東リスクへの過度な警戒が和らいだことに加え、前日のアメリカ株式市場が上昇して波及したことも押し上げ要因となった。

午前終値ベースでは東証プライム市場が5万4898円と1198円高で取引を終えた後も上昇を継続し、午後に一段高となった。売買代金も膨らみ、輸出関連株や資源関連株を中心に幅広い銘柄が買われた。ただし朝日新聞は「日米会談まで上昇を維持できるか」と留保を付けており、本日夕刻以降の高市首相とトランプ大統領の会談の結果いかんでは、再び変動が高まる可能性もある。

市場関係者の間では、5万5000円を「当面の節目」として意識する声が多い。原油先物は利益確定売りや短期的な供給改善期待から一定程度下落しており、これもリスク資産への資金流入を後押しした。とはいえ中東情勢の根本的解決には至っておらず、FOMCの声明内容や高市首相の訪米成果次第で市場の方向感は再び揺れ動きうる。