日経平均が一時2000円超安　米利下げ後退・原油高で全面安

東京株式市場では2026年3月19日、日経平均株価が一時2000円を超える急落を記録し、5万3000円台に落ち込む全面安の展開となった。前日の米国市場でFRBが政策金利を据え置き、パウエル議長が「4月の利上げも選択肢」と発言したことで、年内の利下げ観測が大幅に後退。NYダウが768ドル安と急落した流れを受け、東京市場でも売りが先行した。

原油先物が再び1バレル100ドルを突破し、企業収益の悪化懸念が重荷となった。東証プライム市場の9割以上の銘柄が値下がりし、午前の引け値は前日比1363円安の5万3875円。後場には下げ幅がさらに拡大し、一時2000円を超す場面もあった。エネルギー関連銘柄のINPEXは原油高を好感して上昇した一方、輸入コスト増を嫌気した内需・消費関連株が軒並み売られた。

市場関係者の間では「中東情勢が長期化すればスタグフレーションに陥るリスクがある」との警戒感が広がっている。日米の金融政策イベントが相次ぐ中、投資家は慎重姿勢を強めており、リスク回避の動きが当面続くとみられる。