米国株が4週連続の下落　エネルギー危機とインフレ懸念で売り優勢、利下げ期待が消滅

ウォールストリート・ジャーナルは2026年3月21日、イランとの戦争が招いたエネルギー危機の深刻化を受け、アメリカの株式市場が4週連続の週間下落を記録したと報じた。前週（3月16日〜20日）のダウ平均は小幅下落となり、ナスダック総合指数は約2%の下落となった。エネルギー株・テクノロジー株を問わず広範な売りが続き、投資家の間では「スタグフレーション」への懸念が強まっている。ストレーツ・タイムズも「市場は2027年まで利下げなしと見るトレーダーが増加する中で、インフレ懸念によって圧迫されている」と報じている。

短期金利先物市場では2026年内の利下げを織り込む動きはほぼゼロとなり、むしろ利上げを見込む方向へ転換しつつある。バンク・オブ・アメリカやゴールドマン・サックスなど複数の大手金融機関は、エネルギー価格が現水準で推移した場合、2026年後半のアメリカ経済成長率は0〜1%台に留まると予測しており、リセッション（景気後退）リスクへの言及も増えている。シービーエス・ニュースの調査では、アメリカ人の55%が戦争によるガソリン価格上昇が家計に影響していると回答している。

アジア市場でも日経平均株価や韓国の株価指数などが週間ベースで軟調に推移した。日本では原油高による輸入コスト増と円安が同時進行しており、企業収益の見通しが悪化している。世界的なリスクオフムードが続くなか、市場関係者は「停戦交渉の糸口が見えない限り、株式市場の本格的な回復は難しい」と見ている。