アジア株が2026年来高値を全消失 イラン戦争インフレ懸念が重しに

アジアの株式市場は3月31日の取引で、2026年初から積み上げてきた年初来の上昇分を全て消失した。ストレーツ・タイムズの報道によると、イラン戦争の長期化による原油高が世界的なインフレ懸念を再燃させており、アジア各国の中央銀行が利上げを余儀なくされるとの観測が投資家心理を冷やしている。日経平均株価は続落し一時1300円超の下げ幅を記録、韓国のコスピも1.5%超の下落となった。

インドネシアの総合株価指数（JCI）が一時7000を割り込むなど新興国市場でも売りが広がった。原油価格の上昇が輸入国を中心に経常赤字を拡大させるとの懸念から、フィリピンペソや韓国ウォンなど通貨安も加速した。外国人投資家がアジア株式市場から資金を引き揚げドル建て資産に移す動きが顕著になっており、アジア通貨全体にも下押し圧力がかかっている。

一方、オーストラリア株式市場（ASX）はイラン情勢下でエネルギー株が上昇した恩恵から逆行高となる場面があった。原油・天然資源の純輸出国である豪州とその他アジア諸国との明暗が鮮明になっており、戦争長期化がアジア市場の二極化をさらに進める可能性が指摘されている。