アジア株は方向感なく推移、原油115ドル突破で中東リスクが主役に

2026年4月6日（月曜日）のアジア株式市場は、欧米の主要市場が聖金曜日・イースターホリデーで休場するなか、中東情勢とエネルギー価格の動向に引きずられる形で方向感のない展開となった。日経平均株価は前週末比800円超高の約54,000円台前半で前場を終え、停戦交渉への期待感が一時的に相場を押し上げたが、トランプ大統領のイラン攻撃警告が伝わると上値を重くした。

原油価格（北海ブレント）は1バレル115ドル付近まで急騰した。トランプ大統領がイランの発電所・橋への攻撃を示唆したことや、OPECプラスの増産合意が実態を伴わないとの受け止めが広がったことが背景だ。一方で停戦交渉が進んでいるとの報道が伝わると原油が小幅に下落するなど、市場はニュースに敏感な反応を見せた。

インドや韓国などの市場では原油高がインフレ懸念と通貨安圧力を生み出し、株価が上値を重くした。アジア通貨はおおむね軟調で、ドル円は159円台後半で推移した。市場参加者は7日夜に設定されたトランプ大統領のイラン最終期限を注視しており、地政学的リスクが引き続き世界市場の主要変数となっている。