日経平均一時2900円超高、原油100ドル割れ　米・イラン停戦合意で市場が急反発

米国とイランが2週間の停戦で合意したとの報道を受け、2026年4月8日の東京株式市場では日経平均株価が一時2900円を超える急騰を記録した。イラン戦争勃発以来最大の上げ幅となり、終値ベースでも2500円超の大幅高となった。同時に、国際原油先物相場は急落して1バレル100ドルを下回り、エネルギー市場に停戦効果が波及した。

停戦合意の条件として、イランがホルムズ海峡の安全な通航を保証することが盛り込まれており、市場は「エネルギー危機の転換点」として好感した。ドル円相場は「有事のドル買い」の巻き戻しが進み、158円台まで円高が進行した。韓国の株価指数KOSPIも5%以上上昇するなど、アジア市場全体でリスクオンの動きが広がった。

ただし、停戦後にイスラエルがイランのレーダー施設を攻撃し、イランが報復ミサイルをイスラエルに発射するなど、停戦の定着には懸念が残る。市場参加者は停戦の持続性と、ホルムズ海峡の実際の通航再開時期を見極めながら慎重な姿勢も保っている。Reuters、Bloombergが4月8日に報じた。