Berkshire新CEOエイベル氏、年次総会で日本5大商社株を「主要な柱」と再確認

Berkshire Hathawayの2026年年次総会が現地時間5月2日、米国オマハで開催された。今年1月に最高経営責任者（CEO）に就任したグレッグ・エイベル氏は、日本の大手商社5社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅）への投資を「Berkshireの主要な柱」と位置付け、長期保有方針を改めて強調した。これら5社株はApple、American Express、Moody's、Coca-Colaに並ぶ「コア4」を超える戦略的中核ポジションとされた。会長のウォーレン・バフェット氏は壇上で現在の投資環境について「理想的とは言えない」「市場では投機が支配的になっている」と警告し、過去最高水準の現金保有を正当化した。日本商社株保有は2020年8月の取得開始以降、円建てで段階的に積み増され、各社の議決権比率は10%上限近くに達している。後継体制下でも対日商社株への揺るぎない信認が改めて市場に伝えられ、東京市場再開後の関連株動向に注目が集まる。