Whirlpool第1四半期売上9.6%減・株価16%急落、イラン戦争で消費者信頼感崩壊

アメリカ家電大手のWhirlpool Corporationは、2026年第1四半期決算で売上高32億7,000万ドル(前年同期比9.6%減)、純損失8,500万ドル(前年同期は7,100万ドルの利益)を計上した。会長兼最高経営責任者のマーク・ビッツァー氏は「2026年2月後半から3月にかけてのイラン戦争でアメリカ消費者信頼感が崩壊し、家電業界は景気後退レベルの落ち込みとなった」と説明した。同社株価は時間外取引で16%急落した。

北米家電セグメントのEBITマージンは、前年同期の6.2%から0.3%へ大幅悪化した。Whirlpoolは10年以上ぶりの大幅価格改定(2桁%値上げ)を発表し、北米製造業者保護のセクション232関税を活用する戦略にも舵を切った。さらに1億5,000万ドル超の構造的コスト削減を加速する計画を打ち出し、9億ドル超の早期債務返済も実施した。

通期業績予想はEPS3.00〜3.50ドル(GAAP希薄化後3.25ドル中央値)に下方修正され、市場予想の4.73ドルを大きく下回った。通期売上予想も150億ドルとされ、市場予想の152億7,000万ドルを下回った。コノコフィリップス、シェブロン、エクソンモービル等のエネルギー大手最高経営責任者も、ホルムズ海峡封鎖長期化による消費影響を相次いで指摘している。