ソニー、ゲーム事業売上6%減見通し PS5メモリ調達難で次世代機への投資前倒し

ソニーグループは5月8日、2027年3月期のゲーム・ネットワークサービス事業の売上高見通しを前期比6パーセント減の4兆4200億円(280億ドル)と発表した。家庭用ゲーム機PlayStation 5の発売6年目で本体販売が縮小することと、業界全体を襲うメモリ半導体価格の急騰が主因。ただしソフトウェアの自社タイトル販売増と前期計上のゲーム会社Bungie関連減損損失の剥落により、同事業の営業利益は30パーセント増の1370億円を見込む。

連結ベースでは2027年3月期の営業利益見通しを11パーセント増の1兆6000億円とした。ソニーは2026年3月期の連結営業利益が13.4パーセント増の1兆4500億円と発表したが、LSEG集計の市場予想1兆5600億円を下回った。十時裕樹(とときひろき)社長兼最高経営責任者は会見で、PS5本体の販売台数は「妥当な価格でメモリを確保できる量に左右される」と述べ、ハードウェア収益性は前年並みを維持するとした。

メモリ価格の高騰は、人工知能データセンター需要が世界のDRAM・NAND供給を吸い上げる構造的需給逼迫が原因で、Micron Technology・サムスン電子・エスケーハイニックスといった大手メモリメーカーが高採算の人工知能向け出荷を優先している。ソニーは2026年内発売予定のTake-Two Interactive製ゲームソフトGrand Theft Auto VIによる収益押し上げ効果を期待しているが、株価は2026年初から23パーセント下落と苦戦が続く。