任天堂株が東京市場で10%急落、FY27弱気ガイダンスとメモリコスト直撃

任天堂株が5月11日月曜の東京株式市場で一時10%急落し、2024年8月以来約20ヶ月ぶりの安値水準まで下げた。5月8日金曜の決算発表で公表したSwitch 2の今期販売見通し1650万台およびソフトウェア6000万本という見積もりが市場予想を下回ったことに加え、メモリチップ価格高騰がマージンを直接圧迫していると警告した点が嫌気された。

前年度実績は売上2兆3000億円・営業利益3600億円と前期比でそれぞれ98.6%増・27.5%増と好調だったが、今期営業利益ガイダンスは3700億円と市場予想に届かなかった。モーニングスターのアナリスト、伊藤一範(いとうかずのり)氏は「ソフトの出荷ガイダンスが前年比で減少することは、任天堂自身のパイプラインへの自信不足を示唆する可能性がある」と指摘した。

ソニーグループとあわせて家庭用ゲーム機メーカーは、メモリとストレージ部品の価格上昇、関税、輸送コスト高、消費者の裁量支出の弱含みという四重苦に直面している。ただし伊藤氏は「コンソールサイクルの2年目はユーザー・エンゲージメントが加速するのが通常」として、市場の弱気反応は行き過ぎとの見方も示した。任天堂は5月25日から国内Switch 2価格を1万円値上げして5万9980円に、9月1日から米国価格を449.99ドルから499.99ドルに引き上げる。