OPEC+が8月も追加増産を決定、ブレント原油は戦争前の水準へ下落

石油輸出国機構（OPEC）と非加盟産油国で構成するOPECプラスは7月5日、オンライン会合を開き、8月から日量18万8000バレルの追加増産を実施すると発表した。サウジアラビア、ロシア、イラク、クウェート、カザフスタン、アルジェリア、オマーンの7カ国による増産で、5カ月連続の引き上げとなる。2023年に導入した自主減産の段階的な解除を続ける形だ。

背景には、アメリカとイスラエルによるイランへの攻撃で混乱した中東情勢が沈静化に向かい、ホルムズ海峡の輸送が徐々に回復していることがある。ブレント原油の9月渡し先物は日本時間の月曜午前に1バレル72ドル前後と、戦争開始前の2月末の水準を下回った。サウジアラビアは6月17日以降、輸送量を前3カ月合計を上回る規模に倍増させ、イランも海上封鎖の解除後に約5000万バレルを市場に投入したとされる。

市場ではむしろ供給過剰が意識されている。IGのアナリスト、ファビアン・イップ氏は、実際の増産の多くは「書類上の形式」にすぎず、ホルムズ海峡の制約緩和による在庫解消と中国の需要鈍化、アメリカとロシアの輸出増が重なり、当面は供給過剰の構図になると指摘した。7カ国は8月2日に次回会合を開き、市場動向を再点検する。