人工知能需要で通期予想を上方修正、メモリー不足が受注消化の足かせに

Hewlett Packard Enterpriseが2日発表した2026年度第3四半期決算は、売上高が前年同期比33.7%増の122億1000万ドルとなり、市場予想の119億1000万ドルを上回った。調整後1株当たり利益は1.11ドルで、予想の93セントを大きく超えた。調整後営業利益は過去最高の20億ドル、営業利益率は16.2%に拡大した。ネットワーク機器部門は29億ドル、クラウド・人工知能部門は90億ドルで、いずれも記録的な水準となっている。

会社は通期見通しを引き上げた。2026年度の増収率は従来の29〜33%から34〜37%へ、調整後1株当たり利益は3.35〜3.45ドルから3.75〜3.85ドルへ修正した。2027年度についても増収率13〜17%、1株当たり利益4.40〜4.60ドル、フリーキャッシュフロー50億ドル以上という枠組みを示した。Oracleとの提携を拡大し、同社の人工知能データセンターにネットワーク機器を展開することも発表している。

課題は供給側にある。受注は42%増え、受注残は過去最高に達したが、部材不足が売上への転換を妨げている。制約の中心はDDR5とDDR4のメモリーで、これに記憶用半導体、演算処理装置、記憶装置が続く。この状態は2027年度まで続く見込みだという。需要が供給を大きく上回る状況は、日本の電子部品や半導体材料の供給企業にとって追い風となる一方、受注残の消化時期が読みにくいという不確実性も生む。決算内容は良好だったが、供給懸念から時間外取引で株価は下落した。