日経平均430円高で反発、半導体株が全面高──AI恐怖の冷却兆候

24日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前週末比約430円高で推移した。前週末の米国株安にもかかわらず、アジア市場では半導体関連株が買い戻され、SKハイニックス、サムスン電子、TSMCがそろって過去最高値を更新。AIインフラの「つるはし銘柄」として資金が流入した。

S&P500先物が0.2%上昇して取引を開始したことで、前週末の「AI恐怖トレード」に一服感が広がった。欧州株も堅調なスタートが見込まれ、グローバルな投資家心理は改善の兆しを見せている。東京市場でも半導体関連や電子部品株が幅広く買われた。

ただし、24日午後にはトランプ政権の10%関税が正式発動となるほか、25日には注目されるエヌビディアの決算発表が控えており、市場の不透明感は依然として根強い。アナリストは「半導体への資金集中は続くが、ソフトウェア株の下落が示す構造的な変化には注意が必要」と指摘している。