日経平均、今週11カ月ぶり最大の週間下落幅─イラン戦争が国内株を直撃

6日の東京株式市場で日経平均株価は、一時前日比700円超安となったあと下げ幅を縮小し、最終的にわずかに反発して引けた。ただし週間ベースでは約4,000円超の下落となり、2025年4月以来11カ月ぶりの最大週間下落幅を記録した。アメリカとイスラエルによるイラン攻撃を起点とした地政学リスクの高まりが、週を通じて投資家心理を圧迫し続けた。

市場では原油価格の高騰によるコスト増への懸念と、ホルムズ海峡の実質封鎖長期化リスクが複合的に売り圧力を生んでいる。自動車・航空・素材セクターが特に売りを集め、輸送コスト上昇を嫌気した幅広い銘柄で調整が続いた。週後半にかけて下値を拾う動きも散発的に出たが、戻りは限定的だった。

週末には米2月雇用統計の発表も重なり、投資家はポジション調整を急いだ。アメリカ市場でダウ平均が年初来マイナス圏に転落したことも投資家心理を冷やした。来週以降のイラン情勢の動向と原油価格の推移が、国内市場の方向性を左右する最大の変数となっている。