日経平均が一時1900円超の急反発・前日の歴史的暴落から一転し市場が安堵

3月9日（月）に4200円超の歴史的暴落を演じた日経平均株価は、3月10日（火）の取引でトランプ大統領の「戦争ほぼ終了」発言を受けた原油急落を手がかりに急反発し、一時前日比1900円超高まで上昇した。寄り付きから買いが先行し、FNNプライムオンラインやテレビ朝日など複数のメディアが午前中の急騰を速報した。前日の終値5万2728円からの1日での反発幅は約3.6%に相当し、直近のイラン戦争ショックによる乱高下を象徴する動きとなった。

市場参加者の間では「昨日の急落は行き過ぎ」との見方が広がる一方、トランプ発言が「今週中の終結」を保証したわけではなく、イランの停戦拒否発表も伝わったことから午後には買い一服の場面も見られた。読売新聞系のJapan Newsは「G7がエネルギー市場安定化へ動いた点が支え」と分析し、市場には政策対応への期待感も加わった。外為市場では円が一時158円台後半まで対ドルで弱含む場面もあり、輸出株を中心に買いが入った。

専門家の間では「反発が本物の底入れかどうかは、G7のエネルギー備蓄放出決定とイラン情勢の実際の収束を見極める必要がある」との慎重意見が多い。中東情勢が流動的な中、原油価格の動向と連動した市場の乱高下がしばらく続くとの見方が大勢を占めている。