「実質賃金プラスが遠のくリスクも」　イラン攻撃拡大で賃上げムードに影

2月のベースアップ回答が出そろい、3年連続で高水準の賃上げが見込まれる「春闘2026」だが、イランへの軍事攻撃の激化に伴う原油価格の急騰が賃上げの実効性を揺るがしつつある。TBSテレビの経済番組「Bizスクエア」は3月11日、名目賃金の上昇が原油高起因の物価高に追いつかず、実質賃金の再びのマイナス転落リスクが高まっていると報じた。

1月の実質賃金は13カ月ぶりにプラスに転じたばかりだったが、3月以降は原油高が電気・ガス代や輸送費に転嫁され、食料品・日用品の値上げも連動して進む見通し。アナリストの試算では、原油が1バレル90ドル台を継続した場合、消費者物価の前年比上昇率は0.5ポイント程度上振れる可能性があるとされる。

労働組合側は「名目賃上げがインフレに勝る賃金構造」の実現を訴えているが、中東情勢が長期化すれば春闘成果の効果が実質ベースで目減りするジレンマに直面する。政府・日銀ともに賃上げの「実質化」を重視しており、今後の物価動向が政策判断に直接影響を与えることになる。