S&P500が開戦後最大の下落を記録 イラン戦争で世界株式市場が急落

ニューヨーク・タイムズによると、13日（現地時間12日）のアメリカ株式市場でS&P500種株価指数が米国とイスラエルのイラン攻撃開始（2月28日）以来最大の下落を記録した。ダウ工業株30種平均は前日比739ドル安と大幅続落し、ナスダック総合指数も大きく売り込まれた。原油が100ドル超を維持していることで利下げ観測が後退し、信用コスト上昇への懸念がリスク資産全体を押し下げた。

同日のアジア市場も軒並み大幅安となった。ロイターは「イラン戦争が続く限り、利下げのタイミングはさらに遠のく」とする市場関係者の声を伝えた。債券市場では10年物米国債利回りが上昇し、株式から安全資産への資金シフトが鮮明となった。NYTはこの状況を「グローバリゼーションが次の危機に直面している」と位置づけ、中東情勢が世界の貿易・物流・金融システムへ与える影響を詳細に分析している。

HSBCなど複数の金融機関は、紛争が長期化した場合のシナリオを更新した。アラブ湾岸諸国への経済的影響が相次いで試算されており、GCC（湾岸協力会議）各国の財政収支にも懸念が広がっている。当面はイラン情勢の進展次第で市場の乱高下が続くとの見方が支配的となっている。