アジア精油会社がドバイ原油に代わりブレントでアメリカ産原油の価格交渉を開始

アジア各国の精油会社が、アメリカ産原油の調達価格の算定基準をドバイ原油から国際指標のICEブレント先物へと切り替え始めたことが3月28日（日本時間）、ロイター通信の報道で明らかになった。ドバイ原油がホルムズ海峡の事実上封鎖に伴う供給激減で過去最高の1バレル170ドル近辺まで急騰し、ブレントを大幅に上回る歪んだ価格形成が続いていることへの対応だ。

ロイターによると、太陽石油はすでに7月渡しのアメリカ産軽質原油200万バレルをICEブレントに対するプレミアム19ドル加算で調達するテンダーに応じており、従来のドバイ連動から方針を転換した。ノルウェー産の「ヨハン・スベルドルップ」は中東産の代替として適したサワー系原油として記録的な高プレミアムで入札が競合しており、アジア域内の非中東産原油争奪が激化している。精油会社各社は原油不足で稼働率引き下げを余儀なくされ、各国政府は週4日勤務やテレワーク推奨、連休延長など消費抑制策を相次いで打ち出している。

今回の価格指標の変化は、中東産原油への長年の依存を前提としてきたアジア石油市場の構造転換を象徴している。S&Pグローバル・プラッツがドバイ原油の算出対象銘柄を大幅に絞り込んだことで市場の信頼性自体が揺らいでおり、アジア各国の精油会社と産油国の間で、新たな価格基準のあり方をめぐる議論が本格化するとみられる。