日本の実質賃金が2021年以来最大の伸び　日銀の利上げ継続路線を支持する結果に

日本の実質賃金が2021年以来最大の伸びを記録したと、Reuters通信が4月8日に報じた。名目賃金の上昇がインフレを上回るペースで進み、家計の実質購買力が改善した。春闘を通じた賃上げの定着が、日本銀行の段階的な利上げ方針を裏付ける重要な指標として受け止められている。

日本銀行の植田和男総裁はイラン戦争の余波を見極めながらも、基本的な利上げ路線を維持する姿勢を崩していない。今回の実質賃金データは、物価と賃金の好循環が一定程度続いていることを示すもので、4月27〜28日に予定される金融政策決定会合での政策判断に影響を与える可能性がある。エコノミストからは「原油高による物価上昇が賃金を侵食するリスクに注意が必要」との声も上がっている。

一方で、元日本銀行審議委員の白井さゆり慶応大学教授は同日付けの日本経済新聞で、「エネルギー価格の急騰と円安が同時進行するなかで、利上げ可否は苦しいジレンマだ」と指摘した。停戦合意を受けた原油価格の急落が日本の物価動向に与える影響を見極めることが、当面の日銀の焦点となる。