アジア株が急反発・原油が100ドルを割り込む　米イラン対話再開への期待が市場を押し上げ（続報）

アメリカとイランの軍事衝突終結に向けた交渉が水面下で継続しているとの見方から、14日のアジア市場では株価が大幅に上昇し、原油価格は1バレル100ドルを下回る場面があった。日本の日経平均が1346円高（2.38%高）、韓国の総合株価指数（KOSPI）も2%超上昇し、アジア全体の株価指数が大きく反発した。前日13日の株安・原油急騰から一変した展開となった。

バイス大統領が「外交的解決を排除しない」との姿勢を示したとの報道が市場に波及し、原油先物は一時99ドル台まで下落。ブレント原油は前週末比6〜8%安となった。封鎖の実施と同時並行で交渉チャンネルが維持されているとの観測が、リスク資産への回帰を促した。

ただしアメリカのホルムズ封鎖は継続中であり、イランは「海賊行為に等しい」と強く反発。交渉が進展しない場合は再び緊張が高まる可能性が高く、市場関係者の間では「ヴァンス発言ひとつで相場が大きく振れる不安定な状況が続いている」との指摘がある。今後の外交動向が原油価格と世界経済の鍵を握る。