日経平均続伸・一時700円超高で5万8000円台回復、イラン協議再開観測が支え

15日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、午前終値は前日比285円45銭高の5万8162円84銭だった。上げ幅は寄り付き直後に700円を突破し、節目の5万8000円台を約1ヶ月ぶりに回復した。トランプ大統領が14日、アメリカとイランの和平交渉が2日以内にパキスタンで再開する可能性を示したことが好感され、前日のアメリカ株高の流れが東京市場にも波及した。ハイテク・AI関連銘柄を中心に海外勢による先物・主力株買いが優勢となった。東エレクやソニーグループ、太陽誘電などが上昇した一方、原油価格の下落を受けてINPEXなどエネルギー関連は軟調に推移した。午前の東証プライム売買代金は概算4兆7000億円超と活況を呈した。市場では「2回目の協議が合意に至れば5万9000円も視野」（国内証券）との声がある一方、交渉が再び頓挫した場合のリスクも意識されており、上値は慎重に見極める展開となっている。為替市場ではドル・円が1ドル158円台後半で推移し、輸出関連株への過度な追い風とはなっていない。