日経平均が午前中569円高・5万9045円　イラン停戦への先取り買い・6万円への期待感高まる

4月20日（月曜日）の東京株式市場で、日経平均株価は午前中に前週末比569円高の5万9045円と反発した。前週末のアメリカでのイラン停戦交渉への一定の期待感と、半導体関連株の上昇が支えとなった。ホルムズ海峡の緊張再燃で先行きには不透明感もある中、市場では「中東の戦闘終結を先取り」した買いが入っているとの見方が出ており、6万円の大台を初めて試す局面が視野に入り始めている。

ディスコなど好材料のあった銘柄が選別物色され、情報・通信セクターが高い。一方、石原産業の連結子会社である富士チタン工業の神戸工場で火災が発生したとの開示があり、関連銘柄への影響も出た。ワコール株は、アクティビスト系ファンドとみられる「3Dインベスト」が会社側に身売りを迫っているとの報道を受けて急騰した。

主力企業の決算発表シーズンが本格化する週となり、市場は個別企業業績への選別姿勢を強めている。日経CNBCの市場関係者は「割高感が解消しAI関連銘柄への物色が旺盛になっている」と指摘。一方でホルムズ海峡が事実上再封鎖状態となったことで、原油価格の動向次第では相場の頭が重くなるとの慎重な声も根強い。