アジア株安で米10年債利回りが1年ぶり高水準4.535%・インフレ警戒で売り圧力

アジア株式市場は5月15日、軒並み下落となった。日本の日経平均株価は0.8%安、韓国のKOSPIは1.2%安、香港ハンセン指数は0.6%安、中国本土の上海総合指数は0.3%安となった。ベンチマークの米10年物国債利回りが4.535%まで急伸し1年ぶり高水準に達したことが、リスク資産から安全資産への資金移動を促した。

利回り上昇の引き金は5月14日にニューヨーク市場で発表された4月のアメリカ消費者物価指数(CPI)発表後の市場反応で、ガソリン価格上昇とエネルギーコスト連動コア指数が3.2%まで上昇し、ジェローム・パウエル退任後の連邦準備制度理事会(FRB)の利下げシナリオが一段と後退したことが背景にある。ケビン・ウォーシュ次期議長就任前の不透明感もリスクプレミアム上昇要因となっている。

日本のJGB10年利回りも29年ぶり高水準の2.665%に達しており、日銀の6月利上げ観測強化との相乗で、グローバル債券市場全体で長期金利が同時上昇する局面となっている。ドイツの10年物国債利回りも3.05%まで上昇し2026年来高値を更新、欧州中央銀行のクリスティーヌ・ラガルド総裁が6月の利下げに慎重姿勢を示していることもユーロ圏債券利回りを押し上げている。米ドル円は1ドル158円前半で推移し、円安が日本株のリスク資産売りを増幅する展開となった。