ウォール街アナリスト、イラン戦争で2026年見通しを一斉下方修正　スタグフレーション懸念

ウォール街の主要金融機関のストラテジストたちが2026年4月11日、イラン戦争の長期化が世界経済に与える打撃を受けて今年の成長率・株価見通しを相次いで下方修正していることをBloombergが伝えた。 インフレ再加速と景気悪化が同時進行する「スタグフレーション」シナリオが現実味を帯びており、S&P500の年末目標値を引き下げる大手証券が急増している。

ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなど複数の大手行が、ホルムズ海峡封鎖の長期化を前提とした悲観シナリオを中心シナリオに格上げした。エネルギーコストの高止まり、サプライチェーンの混乱、そして消費者マインドの急落が三重苦として経済を圧迫するとの分析が広がっている。消費者信頼感指数は過去30年間で最低水準に落ち込んでいると一部調査が示している。

唯一の明るい材料として、エヌビディアなどの半導体・AIセクターが底入れを模索する動きが挙げられている。ただし「AIバブル崩壊リスク」を指摘する声もあり、テクノロジー一強への過度な依存に対して市場全体が警戒感を示している。ウォール街では4月の決算シーズンを通じてこれらのリスクがより明確になるとみている。